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元々鉄道ブログですが、福岡県古賀市、新宮町、福津市の情報に移行、その後福岡市近郊の情報に寄り道した後、心理学と障害者福祉に関心を移しています。
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Author:therapie
 元々は鉄道ブログです。
 と言いつつ、福岡市北郊にある新宮、古賀、福津の情報をメインに書いていました。
 筆者転居のため、最近は福岡市内の情報をメインに書いています。
 自分の興味が向いたものを、自分勝手に調査しています。
 今のところ、基本的に毎週日曜日に更新しています。
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Google八分
 世の中には復讐サイトというものがあって、中には復讐の代行をしてくれるそうです()。まあ、詐欺的なところも多いようですが(参照)。
 で、悪徳商法といえば「悪徳商法?マニアックス(移転予定地)」です。
 ここは相当な有名サイトで、僕が現在やめている医療関係のサイトをしていた頃からずっと続いている気骨あるところです。
 でも、なぜかGoogleでは検索できないらしい(参照)。

 これは、Google八分といわれているもののようです。
 Google八分の元ネタはこのような文章のようです。

社会的な制裁あるいは刑罰として「Google八分の刑」ということを思いつきました。
基本的には、「Google八分の刑」はあるURLに宣告します。そのページがグーグルランクのマイナス査定を受けることになります。例えば、この BLOGが「Google八分の刑」と宣告されたら、このページのグーグルランクは無条件でマイナスになります。そして、グーグルで検索してもこのページは表示されません。
さらに、このページにリンクしたページも同様の影響を受けます。このページにリンクすると、リンク元のページのグーグルランクが下がってしまうのです。そのページのランクが低ければつられてマイナスランクになるし、元のランクが高いページでもランクが下がって、表示順位は後の方になってしまいます。そして、この影響はさらにリンク元に対するリンクにも波及していきます。
結果として、私のページにリンクする人はいなくなります。もしいたとしても、その人にリンクする人はいなくなります。だから、検索にも引っかからないし、私のページへのリンクも存在しない。私のページは存在していてもそこにたどりつくことができなくなり、この日記はインターネットの中に存在しないも同然となります。
(「Google八分の刑」という難問アーカイブ追加)

 この記事が書かれた当初は夢物語だったのですが、現在はこれが現実化されているそうです(参照参照)。


 村上氏は「情報を削除するケースには3種類ある」と話す。ただし「基本的には削除したくない。我々がそういったことを行うのは僭越であると考えている」(同)。
 削除を行う1つめのケースは「犯罪にからむサイト」。児童ポルノ,麻薬販売,テロリズム称賛などのサイトである。犯罪にも各国の事情によるものがあり,例えばドイツではナチスを礼賛するサイト,日本では架空口座販売が非合法として削除対象になる。
 2つめはSPAM的な手法によって検索順位を向上させるサイト。古典的な手法では,背景と同じ色のフォントでキーワードを埋め込んでおくサイトなどがある(参考:GoogleのWebmaster Guidelines)。
 3つめは「個人や法人から『このサイトは自分の権利を侵害している』というクレームがあったサイト」だ。権利侵害とは,著作権侵害や名誉毀損である。「こういったケースは非常に悩ましい」(村上氏)。「そのような場合,グーグルではまず『基本的には我々のあずかり知らぬところであり,コンテンツの持ち主とお話しください』と答える」(同)。しかし当事者同士で解決しないケースが多く「内容証明付で削除要求が送付されることも多い」(同)。
 「日本にはサービスプロバイダ責任制限法もあるが,実際に権利侵害が発生している場合,Googleが訴えられる恐れがある。我々に司法判断はできないが,株主に損害を与えないため,法務部が判断し,要求が正当と考えられる場合削除する。削除した事実は米国の第三者機関に提示している」(村上氏)。また「法律が整備され損害賠償が免除されるとしたら削除を行わないのか」との質問に対しては「例え賠償を逃れられるとしても明らかな権利侵害が発生している場合は看過するわけにはいかず,削除せざるを得ないのではないか」との見解を示した。
 中国向けの「Google.cn」では中国政府の要求によるとされる検閲が行われ「一部のデリケートな情報」(Google)が検索結果に表示されない(関連記事)。この件について村上氏は「『法輪功』や『天安門事件』は1つめの,犯罪に関するケースであると考えている。中国に関しては,社内でも大激論があり,忸怩たるものはあった。しかし,中国のユーザーがサービスを利用できるようにすることが重要だと考えた」と語った。
 会場からは「自分のサイトに貼ったGoogleのAdsense広告が無料の公共広告になっていた。新聞などは広告の掲載基準を公表しているが,Googleは掲載基準をなぜ公表しないのか」という質問もあったが,村上氏は「個々の事例については回答していない」と答えるに留まった(参考:Google AdSense プログラム ポリシー)。
(グーグル村上社長“Google八分”を語る)


 で、実際Google八分されるとどのようになるかというとこのようになるようです。
 また、ライブドア事件に関して色々な疑惑が語られていましたが、それに関しても適用されているそうで(参照)、一時期話題になっていた安倍ちゃんの疑惑についても適用されているそうです(参照)。
 また、「新聞の記事を引用した」という場合にも適応される事例もあるそうです(参照)。
 この件に関して、「検索結果が海外の特定企業に決められることがどれだけ怖いか分かるだろうか」と訴えている方もいらっしゃるようです(参照)が、国内企業だろうが海外企業だろうが問題は同じです。
 僕としては、検索サイトを運営する企業が検索結果を恣意的に曲げてしまうことも時には必要かと思います。それが駄目だったらYahoo!きっずキッズgooも存在できませんし、犯罪がらみのサイトも検索されない方が良いでしょう。
 個人情報をさらしたりするようなサイトに関してはさらされている本人からの削除依頼を受けた方がいいとも思います。

 もっともGoogleは「また、Googleでは、各ユーザーがWeb上でアクセス可能である自身の個人情報の有無を知ることが大切なことだと考えています。これは、Googleから個人情報が除去されることにより、それら個人情報がWeb上から消滅するわけではないからです。」と述べてそのような事例での検索結果からの削除を否定しているようです(参照)。

 ただ、どういう場合に検索結果から削除されるのかというガイドラインは公開すべきですし、誰であっても検索結果の削除を求めることができ、かつ公平に処理されるしくみがあるべきでしょう。

 例え検索できなくても悪マニのように立派に続いているサイトもあるわけで、非常に励みになります。
 また、現在Googleはネット界最大の広告代理店で、Googleに逆らうとOperaFireFoxも使えなくなってしまう状況下ですが、ブログに課金するシステムを導入している所もあるようです(参照)。これも励みになりますね。
 まあ、ウチは無理ですからGoogle社長の言うことを守って生きていきたいと思います。
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